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日本の危機

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西洋による日本への侵略は、フランシスコ・ザビエルを始めとするイエズス会士の来日から開始されました。
宣教師を送り込んで原住民を改宗させ、改宗者が十分揃ったところで軍隊を送り、改宗者が現地政権に反抗するように仕向けるというのが占領の常套手段でした。キリスト教宣教師は、植民地支配の尖兵としてスパイ活動をおこなっていたのです。

日本の位置づけ

1582年、日本に3年ほど滞在したイエズス会東インド巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノは、フィリッピン総督のフランシスコ・デ・サンデに下記のような手紙を出しています。
「私は閣下に対し、霊魂の改宗に関しては、日本布教は、神の教会の中で最も重要な事業のひとつである旨、断言することができます。なぜなら、国民は非常に高貴かつ有能にして、理性によく従うからです。もっとも、日本は何らかの征服事業を企てる対象としては不向きでしょう。なぜなら、日本は、私がこれまで見てきた中で、最も国土が不毛かつ貧しい故に、求めるべきものは何もなく、また国民は非常に勇敢で、しかも絶えず軍事訓練を積んでいるので、征服が可能な国土ではないからです。しかしながら、支那において陛下が行いたいと思っていることのために、日本は時とともに、非常に益することになるでしょう。それゆえ日本の地を極めて重視する必要があります。」
この「支那において陛下が行いたいと思っていること」とは、スペインによる中国の植民地化のことと思われます。つまり「日本には資源が少なく、国民は強いので、植民地にするには向いていないが、その軍事力は支那の征服に利用できるから、日本へのキリスト教の布教を重視する必要がある」ということでしょう。
このような見方は、以降、一貫して西洋からみた日本の“位置づけ”となっています。

イエズス会士は、スパイであると同時に貿易商人でもありました。貿易の目玉としたのは、火薬の原料となる“硝石”でした。
徳富蘇峰の『近世日本国民史』の初版には「キリシタン大名、小名、豪族たちが、火薬がほしいばかりに女たちを南蛮船に運び、獣のごとく縛って船内に押し込むゆえに、女たちが泣き叫び、わめくさま地獄のごとし。」と書かれています。キリシタン大名は、火薬一樽で50人の女性を奴隷として差し出したとのことです。

宣教師が諸大名に火薬を売りつけたために日本は戦国時代になりました。徳川家康は、火薬の流入が日本に戦乱を引き起こしたことを承知しており、鎖国の狙いはキリシタンと絶縁することにより火薬の流入を防ぐことであったと思われます。

明治維新の裏舞台

時は流れて1853年、米国よりペリー提督が艦隊を率いて来航し、砲艦外交(外交において軍艦の軍事力を背景として外交交渉を有利に進める手段)によって開国を迫りました。開国要求とは、今風に言えば「規制緩和」です。
このマシュー・ペリーは、フリーメーソンであり、娘婿がロスチャイルドの親戚であり米国代理人のオーガスト・ベルモントでした。当時のアメリカは、イギリス・フランス・オランダ・ロシア等、他の列強同様、アジア進出を目指して虎視眈々としていました。とりわけその最終標的を中国に置いていたことは各種文献・資料からも明らかで、日本は中国への“足場”として極めて重要な位置にありました。
列強がアジア諸国を植民地化する際に用いたのは、現地の王侯、大商人等をフリーメーソン組織に入れ、彼らを操って内部抗争を起こさせ、その混乱に乗じて全体を手に入れるという手口でした。かつてのキリスト教の役割をフリーメーソンが担うようになったのです。

1863年、のちに初代内閣総理大臣となる伊藤博文や井上馨ら長州藩士は、イギリスに密航しています。この時に密航したのは5人で、その費用は一万両、現在の価値に直せば約10億円という途方もない金額です。
この密航を仲介したのが長崎の武器商人トーマス・ブレーク・グラバーであり、費用を用立てたのが清朝をアヘン戦争へと導いた貿易会社ジャーディン=マセソン商会でした。グラバーは、21歳の時に来日し、25歳の時に長崎の観光名所となっているグラバー邸を完成させました。このグラバー邸に、長州の伊藤博文、薩摩の五代友厚、亀山社中・海援隊の坂本竜馬、三菱財閥の岩崎弥太郎ら、幕末から明治にかけて活躍した人物が続々と訪れています。グラバーがいなければ薩長同盟はありえなかったでしょう。
グラバーは、長崎の外国商会の中で最大の武器商人であり、薩長のみならず幕府側にも武器を売っていました。戊辰戦争の帰趨を決めたのは武器の優劣の差ですが、薩長側は当時世界最新鋭の野戦大砲であるアームストロング砲を使って勝利を収めました。この大砲は、もともと幕府がグラバーに注文していたものでしたが、グラバーは代金未納を口実に幕府に大砲を渡さず、これらを長州藩に横流ししたのです。
倒幕はグラバーと、その背後に控える英国なくしてありえませんでした。そして、当時のイギリスは既にロスチャイルド人脈によって支配されていました。 このグラバー、実はクーン・ローブ商会の代理人であり、フリーメーソンであり、ロイズ保険や香港上海銀行等の代理店でもありました。 ロイズ保険、香港上海銀行、そして兵器産業アームストロング社は、いずれもロスチャイルド系の企業です。

1877年、のちに内閣総理大臣となる松方正義が渡欧してフランス蔵相レオン・セーと会談しました。
この会談で、レオン・セーは「日本も中央銀行を持つべきである」と勧め、1882年に日本銀行が設立されました。このレオン・セーは、四代目当主アルフォンス・ド・ロスチャイルドの複数の企業で重役を務める“ロスチャイルド家の使用人”でした。
三井財閥の大番頭として第一国立銀行(現みずほ銀行)の頭取に就任し、以降、多くの地方銀行設立、東京ガス、日本郵船、東京海上保険、王子製紙、東洋紡、サッポロビール、帝国ホテル、石川島播磨重工業、東京証券取引所、秩父セメント、等々、500以上の企業の設立に関わり“日本資本主義の父”と呼ばれた渋沢栄一が、銀行業を学んだフリュリ・エラールもアルフォンス・ド・ロスチャイルドの使用人でした。

1882年、伊藤博文らは明治憲法を作るために再びイギリスに渡りました。そのときロスチャイルドからユダヤ人憲法学者ルドルフ・フォン・グナイストとロレンツ・フォン・シュタインを紹介されています。こうしてグナイストらに学び、作られたのが明治憲法、そして近代日本というわけです。

踊らされた日本

日本を太平洋戦争に導いた契機となったのが、1921年のワシントン軍縮会議でした。それ以来、日英同盟の廃棄、中国における排日思想の誘発、満州における張学良を使っての日本との紛争の惹起、満州事変への誘導などの手が打たれ、さらに中国共産党と連携して支那事変を起こさせ、蒋介石を指導援助して対日抗戦を継続させました。そして最終的には、石油禁輸によって日本を窮地に陥れ、ハル・ノートで真珠湾攻撃に追い込んだのです。
1921年から41年までの20年間の日米関係、日英関係を振り返ってみると、深い謀略が周到に張り巡らされていたことがわかります。しかも、日本国民の中にこれらの謀略の手先を務めた者たちがいました。
留学などの機会にキリスト教やフリーメーソン思想を吹き込まれた人々です。また、国内で培われていた共産主義者、社会主義者も一役買っていました。

日本は、戦後6年間の占領によって根本的に変えられてしまいました。
GHQ の労働課長であった T ・コーエンは「日本の革命占領政策は、日本民族のフリーメーソン化、家庭の崩壊、世代間の断絶、国民の無気力化に眼目をおいた」と語っています。特に効果を発揮したのが“3S政策”で、国民をスポーツ・セックス・スクリーン(テレビや音楽を含む)に夢中にさせ、政治に関心を向けさせない愚民化政策です。
皇室もその力を削がれ、大部分の皇族は一般人となり、華族制度は解消され、財産税の無差別な適用によって皇室から財閥、市井の金持ちにいたるまで、日清戦争以降に中国やアジア諸国から収奪した莫大な財貨を没収されました。
結果的に、日本はアレッサンドロ・ヴァリニャーノが期待した役割を果たした挙句、“鳶に油揚げを攫われた”のです。

操られたルーズベルト

さて、米国を第二次大戦に参戦させるため、日本に真珠湾攻撃を仕掛けさせる画策をしたのは、実はロスチャイルド人脈に支配された英国でした。
1939年にジェラルド・P・ナイ上院議員は、上院の演説で、英国で出版された『次なる戦争におけるプロパガンダ』という本について言及しています。
「しばらくの間、合衆国がどちら側につくかはきわどいところであったが、最終的にはわれわれ(英国)のプロパガンダに分があった。(中略)アメリカに外部の争いで再び武器を取らせるには、決定的な脅威を与えなければならない。プロパガンダによって、すべての国民にはっきりとそれとわかる脅威を。(中略)もし日本を戦争に巻き込むことができれば、当然のことながら相当やりやすくなるであろう。そうすればこれ以上揺さぶりをかけなくても、アメリカを引き込むことができる。」

当時の米国大統領フランクリン・D・ルーズベルトを裏で操っていたとされるのが、バーナード・バルークとヘンリー・モーゲンソーJr.ら国際金融資本家と国際共産主義者たちでした。
「ウォール街 伝説の相場師」と呼ばれるバルークは、ウッドロー・ウィルソンを見出し、選挙資金を調達し大統領に当選させ、その後、ハウス大佐と共にウィルソンを扇動して第一次世界大戦へ参戦させたとされる人物です。
第一次世界大戦時には自ら戦時生産局長官となり、軍需工場のすべてを掌握し、軍事予算から膨大な利益を得ました。ウィルソン以降も、ハーディング、クーリッジ、フーバー、ルーズベルト、トルーマンと6人の大統領顧問として活躍しました。さて、このバルークは、シフ家やウォーバーグ家と同じようにフランクフルトのゲットー時代からロスチャイルド家と類縁関係にありました。
ルーズベルト政権時の連邦農業局長、連邦信用局長、財務次官、財務長官。トルーマン政権時の財務長官を務めたヘンリー・モーゲンソーJr.は、大統領の懐刀として、また昔からの友人として、ルーズベルトに助言を与え、政策を立てていました。
戦後、日本とドイツから広大な領土を取り上げたうえに、苛酷な賠償請求まで課したモーゲンソープランの提唱者です。モーゲンソーJr.の父親は、ロスチャイルドの血族の銀行家ゴールドスミス一族。母親は、ロスチャイルドの血族の鉱山王グッゲンハイム財閥の出身でした。

獲物は太らせてから食べる

第二次大戦後、世界の植民地はすべて解放されたように見えます。しかし、植民地の体制を軍事・政治から商業・金融に移しただけに過ぎませんでした。直接統治という方式は、怒りに目覚めた民衆の反乱が起こり、それを鎮圧するために非常に高いコストがかかるからです。
かつての植民地は発展途上国と呼ばれ、開発のために融資を受け、その債務返済のために「構造改革」を迫られ、その資源は多国籍企業によって押さえ、結局は安価な資源の供給地のままに置かれました。
一方、日本はアメリカから資金と技術とノウハウの提供を受けて、軍事の面ではアメリカに依存し、経済大国となりました。戦後の世界の産業構造を大まかな視点で見てみますと、途上国が資源を供給し、日本が生産し、アメリカが買うという構造になりました。当然、アメリカの対日貿易赤字が拡大し、それを是正するため、1985年のプラザ合意で「ドル安・円高」政策が取られます。これにより急激な円高が進行。1ドル240円前後だった為替相場が、数年で1ドル120円台にまでなりました。
米国から見れば、この為替変動によって赤字を半分返済したようなものです。日本政府は、円高による打撃を受けた輸出業界を救済するため、金融緩和を実施しました。この時ダブついたお金が投機を加熱。特に株と土地への投資が盛んになり、バブルが発生します。

国富消尽

平成14年度の「経済財政白書」によると、バブルが崩壊した1990年以降、土地と株式の資産価格が大幅に低下し、日本全体で累計1158兆円のキャピタル・ロス(保有損)が生じたと試算されています。実に毎年100兆円もの資産が日本から消えてなくなっていたのです。
バブルが発生する直前から崩壊する直前まで日銀総裁を勤めたのは澄田智氏でした。日本経済を不良債権づくしにし、金融自由化を行なって「アメリカ金融界の日本上陸」を許し、バブル崩壊後に格安となった株券を外資に買占められる状況を作り出した澄田氏は、なぜか日銀総裁退任後、すぐにロスチャイルド系投資銀行ラザール・フレールの顧問に就任しています。

バブル崩壊後の苦境に立っても、「お人良し国家」日本は、消費ばかりして借金漬けの米国経済を支え続けてきました。貿易黒字によって蓄えたドルで米国債を買うので、ドルは結局アメリカに還流していきます。日本が購入した米国債は、安全保障との名目で米財務省が保管しており、大量の米国債を売るには米国政府の許可が必要となるそうです。もちろん、それを米国政府が許可するとは思えません。さらに、もし市場に売りに出したとして、この莫大な米国債を買える人物・機関が存在しません。万一いたとしても、莫大な米国債を市場に放出した時点で、価値が暴落します。つまり、米国債は売らない=売れないことを前提にその価値を維持しているものに過ぎません。
また、日銀の超低金利政策によって、ほとんど資金調達コストをかけずに原資を手に入れ、それによって投資銀行が次々と諸外国の企業を買収し、ダメな部分は切り捨てて、伸ばせる部分だけを伸ばし、株価上げてから売り払います。

代表的な例をあげましょう。
新生銀行の前身である日本長期信用銀行は1998年に破綻し、政府が一時国有化。債務の約9割のカットをしたうえで投資ファンドのリップルウッドへ売却されました。日本政府が特別公的管理期間中に投じた公金は約8兆円。それに対しリップルウッドが要した経費は、10億円だけです。約8兆円という巨額な公金が投じられた銀行を、自己資本10億円と投資家から集めた1200億円、合計1210億円で買収。そして5年4ヶ月後に新生銀行は上場し、リップルウッドは2500億円もの利益を得たといいます。また、2005年1月の2次売却で再び約2900億円の利益を得ました。合計5400億円を超える利益です。このときリップルウッドを率いてきたのが、ラザール・フレールのティモシー・コリンズやゴールドマン・サックスのクリストファー・フラワーズでした。共にロスチャイルド系銀行で育てられた人物です。

ライブドアや村上ファンドを背後から操ったリーマン・ブラザースも、 ジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会と1977年に合併したロスチャイルド系投資銀行です。小泉政権が誕生して三年間で、銀行の90%、製造業の70%、そして流通、食糧、土木建築、都内のホテルのほとんども外資の傘下に組み入れられました。

誰が日本を収奪しているのか">

1993年の宮沢喜一首相とビル・クリントン大統領との会談以来、日本の政策は米国より出される『年次改革要望書』に沿っておこなわれてきました。クリントン政権の財務長官ロバート・ルービンは、ゴールドマン・サックスの共同会長を務めていた人物です。ロバート・ルービンを裏で支えていたのが、アジア通貨危機を演出した人物として世界的に有名な投機家ジョージ・ソロス。ハンガリーから単身ロンドンに出てきたソロスを名門「ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス」に入学させ面倒を見てきたのが、ロスチャイルドでした。

与党が推進する「規制緩和」や「構造改革」は、米国が戦後じっくりと育て、豊かな実を稔らせた日本から収穫するためにおこなわれているものと言っても過言ではないでしょう。
かつてのキリシタンや維新の志士、フリーメーソンの役割を果たしたのは、米国に留学して新自由主義経済を学んできた学者や官僚、金融ビジネスマンたちでした。日本企業を買い漁っているゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザース、リップルウッド、シティバンク、メリルリンチ、ソロモン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー等が、いずれもFRBを支配しているロスチャイルド、モルガン、ロックフェラーの金融財閥連合の系列企業であることから、誰が日本を買い占め、収奪しているのか、明らかではないでしょうか?

次に奪われるのは命?

また、小泉政権時より盛んに中国の脅威が喧伝され、日本では「反中」が叫ばれ、逆に中国では「反日」が叫ばれてきましたが、その背後にはCIAの工作員による暗躍があるようです。
現在、日本が強引なほど憲法改正に向けて、また軍拡に向けて動き出しているのは、アレッサンドロ・ヴァリニャーノの時代から日本の“位置づけ”が変わっていないことを想起させます。歴史的にみて、覇権が移動する時には必ず戦争が伴いました。このままいけば、現在の覇権国家アメリカと次世代の覇権国候補・中国の衝突は避けがたいものとなるでしょう。その時、日本人は「愛国」の美名のもと、米国の手先として戦場に送られるかもしれません。

日本人はいつまでダマされつづけるのか

これまでみてきたように、日本は何度も同じような手口に引っかかり、国富を収奪されてきました。
このまま私たちは翻弄され続けても黙っているのでしょうか?
増大する格差、財政破綻、衰退する地方経済、働いても働いても貧しさから抜け出せないワーキング・プア、ホームレスやネットカフェ難民そして自殺者の増加、ホワイトカラー・エグゼンプションの導入、派遣労働者の期間制限や雇用申し込み義務の廃止、消費税増税と企業減税、三角合併、etc. ほとんどの日本人の生活は、ますます苦しくなるばかりです。
このまま“家畜”のように扱われても良いのですか?
自らの尊厳を守るために、一緒に立ち上がりませんか?


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